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【2021年3月10日】海外プロスポーツチームとマーケティングについて意見交換 SKIDATAシステム導入施設のリアルな声と海外事例

海外プロスポーツチームとマーケティングについて意見交換
SKIDATAシステム導入施設のリアルな声と海外事例をご紹介
〜東北楽天ゴールデンイーグルス『楽天生命パーク宮城』〜

 

40年以上にわたり安全で高品質な入退場管理システムを世界に提供するSKIDATAグループの日本法人であるスキーデータ合同会社(本社:東京都千代田区、代表職務執行者 ビアーネ・エッカード、以下スキーデータ)は、スキーリゾート、レジャー施設、テーマパーク、スタジアム、ショッピングセンターなど、様々な集客施設にて、来場者のスムーズで快適なアクセスを提供し続けています。

326日から開幕するプロ野球、東北楽天ゴールデンイーグルスのホームスタジアム「楽天生命パーク」にて実際にスキーデータのシステムを利用し、入場管理を行っているリアルな声をお届けいたします。また、海外でのSKIDATAシステムの導入事例も併せてご紹介いたします。

 ▲楽天⽣命パーク宮城に設置された『Flex.Gate Refit』    ▲楽天⽣命パーク宮城での『Flex.Gate Refit』の使⽤⾵景

 

『楽天生命パーク』ご担当者

株式会社楽天野球団

マーケティング本部 チケット部 部長

平田 完(ヒラタ カン)氏

 

SKIDATA導入施設

楽天生命パーク宮城

 

SKIDATA導入時期:20202月〜

 

SKIDATA導入システム

Handshake.Logic』:世界中の500以上の集客施設に提供する入退場管理システムのコアとなるソフトウェア。集客施設のニーズや規模に応じて柔軟にシステムを構築することができるため、あらゆる状況に対応できるシステムとなっています。システム導入により集客施設の円滑な運営とサービス向上をサポートし、来場者の満足度向上に貢献します。

Flex.Gate Refit』:屋外での使用にも耐える堅牢性、動作温度など、優れた品質と安全性を兼ね備え、円滑な入退場をサポートする電子ゲート。

 

▼課題はゲート運用のスタッフ、来場者把握のデジタル化

ゲート運用にかかる人件費や来場者の把握ができていなかったことなどの課題がありました。

人件費については、当球場は、19のゲートが存在し、各ゲートにチケットのもぎり、チケットを目視で確認するスタッフが24名程度いる中、人件費が年々高騰し、スタッフ数や人件費が課題でした。また、人的な誤案内が度々発生することや年々増える来場者に対し、スタッフのご案内が追いついていないことも課題でした。

また、来場者の把握については、手動でカウントしていたため時間がかかることや、どの席のお客様がいつ来場したか、把握出来ていなかったため、運営業務効率化とマーケティングでの活用が課題でした。

 

▼海外のプロスポーツチームの視察で運用方法について意見交換

導入の決め手は、入場ゲート機器から入場認証システムまでが、既にパッケージ化されていたこと。また、弊社が求める要件やサポート体制にも対応いただけることも魅力でした。結果として、他社と比較してコスト面でもメリットが感じられました。さらに、導入決定後にSKIDATA社のシステムを導入し運用している米国のプロスポーツチームを紹介いただき、現地に伺い、どのようにシステムを運用しているのか、マーケティングにどう生かしているかという意見交換する場を設けていただいたことは、海外で多数導入実績のあるSKIDATA社だからこそであったと感謝しております。

 

▼不正利用の防止やスタッフと来場者の接触機会の軽減にも効果あり

導入後の効果として、導入前と比較して少ないスタッフでゲート運営が可能になったことや来場者数等などの状況がリアルタイムに把握ができるようになり運用の効率化を図れたこと、サーバー上に入退場やサービス利用履歴が残るため、現場スタッフの誤案内を防止できること、不正利用の防止などの課題が解決しております。また、コロナ禍におけるスタッフと来場者の接触機会を軽減できたことはお客様からもお褒めの言葉をいただき、安心安全なスタジアムづくりにも役立っています。

 

▼『スマートスタジアム』の実現に向けて

 今後は、当球場が目指す『スマートスタジアム』の実現に向けて、スムーズに入退場ができ、イベントや試合の大事なシーンを見逃すことなく、お客様が快適に過ごせるスタジアムを目指します。システム運用の改善だけではなく、その取得したデータをマーケティングで最大限活用していくことで、より良いスタジアム運営に向けて取り組みたいと考えております。

 

海外のSKIDATAシステム導入事例をお届け

40年以上にわたりスキーリゾート、レジャー施設、テーマパーク、スタジアム、ショッピングセンター、空港等に安全で高品質な入退場管理システムを提供してきたSKIDATAは世界100か国以上において1万件を超える導入実績があります。UEFA(欧州サッカー連盟)推奨のサプライヤーとして、プレミアリーグ(英)、ブンデスリーガ(独)、セリエA(伊)、リーグアン(仏)など欧州15か国以上のリーグに所属するクラブチームやスタジアムがSKIDATA製品を運用しています。

その中で、海外で採用いただいているシステムの導入事例をいくつかご紹介いたします。

 

ALLIANZ ARENA(アリアンツ・アリーナ)

在地:ドイツ ミュンヘン

座席数:75,000

導入状況:

リーダ、ゲート119台(NFC-Apple Wallet対応)

73モバイル端末

駐車場管理システム(駐車場収容可能台数:3,000台)

導入時期:2005年~

NFC対応アップグレード:2018年~

 

ドイツ国内で初めて、『Apple Wallet』を使用した非接触アクセスシステムを採用

ドイツの名門サッカークラブチームのFCバイエルン・ミュンヘンがホームスタジアムとするアリアンツ・アリーナは、スポーツスタジアムでドイツ初となるiPhone / Apple Watchを利用した手軽で便利なスタッフとの非接触でのアクセスを提供しています。スタジアムの入場ゲートでiPhoneApple WatchSKIDATANFCチケットリーダーに近づけるだけで素早く簡単に入場認証が完了します。入場の際に、スマートフォンがオンラインである必要や、アプリを開きロックを解除する必要はありません。これにより、カバンやポケットに入れた紙チケットや、スマホアプリの電子チケットなどを探すことなくスタジアムに入場することができます。

現在は、紙のチケット、Print@Home及びQRコードのモバイルチケットによってもスタジアムに入場できるようになっているが、カール=ハインツ・ルンメニゲ(FCバイエルン・ミュンヘン株式会社代表取締役社長)は、「将来デジタルチケットのみにし、紙のチケットをなくすことを目標としている。これにより訪問者のために利便性を高めるだけでなく、環境保護にも大きく貢献することができ、我々の持続可能性戦略において更なる一歩を踏み出すことになる」とコメントをしています。

【参考資料】

FCバイエルン・ミュンヘン プレスリリース(日本語)

https://fcbayern.com/jp/news/2018/12/pressemitteilung-kontaktloses-bezahlen-apple-pay--nfc-ticketing-allianz-arena-fuehrt-innovative-systeme-ein

動画:SKIDATA Stadium Solution at Allianz Arena(英語)

https://www.youtube.com/watch?v=OUE-Ly_gbTQ

 

OTKRITIE ARENA(オトクリティ・アリーナ)

在地:ロシア モスクア

座席数:42,000席(2018FIFAワールドカップ開催時46,000席)

導入状況:リーダ:185台、ゲート99台(RFID対応)

駐車場管理システム(駐車場収容可能台数:3,000台)

導入時期:2014年〜

観戦チケットと駐車券を一括管理!

ロシア、モスクアを本拠地とするサッカークラブ、FCスパルタク・モスクワのホームスタジアムであるオトクリティ・アリーナ(スパルタク・スタジアム)は2014年に開業し、2018年のFIFAワールドカップの会場としても使用されました。

来場者の安全な入場と駐車場への迅速なアクセスを提供できるシステムを探しており、スタジアムの座席数42,000席、アリーナ駐車場の自動車とバス用3,000台の駐車スペースに対する高度な入退場管理システムが必要でした。

SKIDATAシステム導入の決め手は、観戦チケットと駐車券を同じシステムで管理することができるトータルソリューションで、マーケティングや運営の効率化が図れることを評価いただきました。

 

WESTPAC STADIUM(ウエストパックスタジアム)

在地:ニュージーランド ウェリントン  座席数:36,000

導入状況:リーダ、ゲート40台(RFID対応)

クリケット、ラグビー、サッカーの試合や主要な展⽰会やコンサート会場としても利用されるウエストパックスタジアムがSKIDATAソリューションを導入したのは、イベントにより異なるレイアウトの変更や設定に柔軟に対応できる『Handshake.Logic』システムと、現地の厳しい気象条件に加え、港と鉄道が近隣にある過酷な条件にも対応できる堅牢性と製品品質を持つハードウェアを評価したためでした。

 

文中の社名、商品名は、各社の商標または登録商品です。

<製品についてのお問い合わせ先>

スキーデータ合同会社 営業部

Tel03-3294-2200 E-mailinfo.jp@skidata.com

 

<報道関係者からのお問い合わせ先>

 スキーデータ合同会社 広報担当

Tel03-3294-2200 E-mailpr.jp@skidata.com